住宅全体の48.7%はバリアフリーなど高齢者に配慮した設備がついている

バリアフリーという言葉を最近聞かなくなったほど、住宅の高齢者への配慮は進んで来ています。

総務省では高齢者に配慮した住宅の設備の割合を調査公表していますが、結果は以下のようになっています。

■高齢者に配慮した住宅の設備の割合
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住宅全体の48.7%は高齢者に配慮した設備がついている

高齢者に配慮した住宅の設備には手すりや段差のない室内、またぎやすい浴槽などいくつかありますが、そのような設備がある住宅は2,415万戸あり、供給される住宅全体の48.7%を占めています。

一戸建てとマンションなどの共同住宅で分けると、一戸建ての59.9%、共同住宅の34.6%が高齢者を配慮した住宅になっており、一戸建ての方が高齢者へ配慮された住宅が多いことがわかります。

設備の内容を見ると、一戸建てでは手すりが50%を超える住宅に備えられ、またぎやすい高さの浴槽も29.6%の住宅が備えています。

共同住宅で手すりは19.4%、またぎやすい高さの浴槽は14.5%となっており、割合で言うとともに半分以下の水準です。

過去との比較では平成15年からいずれの設備の割合も増しており、高齢者に優しい住宅つくりが進んでいっていることがわかります。

老人ホームに入る人や単身世帯の高齢者の割合が上昇

以前は住宅というと、子供と二世帯住宅という人も多かったと思いますが、最近では老人ホームなどに入る施設世帯と呼ばれる人や単身世帯の高齢者の方の割合が増加しています。

高齢者全体に対する単身世帯の占める割合は男性、女性ともに上昇傾向になっており、平成22年には男性11.1%、女性20.3%となっています。

男性で1割、女性で2割の人が単身世帯ということで、今後は共同住宅に住む人が増えることが想定されます。

現在は一戸建ての方が進んでいる高齢者向けの住宅の設備ですが、今後は共同住宅にも一戸建て並みの設備が求められるようになるかもしれません。

離れて暮らしているという方も多いと思いますが、離れて暮らしているからこそ節目のお祝いなどは家族みんなで集まって、盛大にお祝いしてあげたいですね。